「GCPの外部委託のルールが覚えられない…」
「治験関連の試験で、ひっかけ問題によく引っかかってしまう」
治験関連の資格試験(CRC認定試験やCRAなど)の勉強をしていると、このような悩みを抱える方は多いのではないでしょうか?
治験を実施する医療機関は、業務を円滑に進めるために治験業務の一部をSMO(治験施設支援機関)などの外部へ委託することがあります。この「外部委託」のルールは、試験で非常に狙われやすい頻出ポイントです。
この記事では、試験対策として絶対に押さえておくべき基本原則から、ひっかけ問題対策の正誤判定、さらには理解度チェック問題までを分かりやすく解説します。
5分で読めて確実に得点源になるので、ぜひ最後までチェックしてください!
- 1. そもそも何を委託するの?外部委託される主な治験業務
- 2. これだけは暗記!絶対に押さえておくべき4つの基本原則
- 3. 【実践演習】ひっかけ注意!記述の正誤判定
- 4. 最後の仕上げ!理解度チェック問題(マルバツ形式)
- 問題1受託者は、治験を円滑に進めるためであれば、契約書に明記されていない業務も独自の判断で実施できる。( A.正しい / B.誤り )
- 問題2実施医療機関は、受託者が委託された治験業務を遂行できる能力や体制を有していることを確認する必要がある。( A.正しい / B.誤り )
- 問題3治験業務の一部を外部に委託すると、その業務に関する実施医療機関の管理責任はなくなる。( A.正しい / B.誤り )
- 問題4受託者は、規制当局による調査を受け入れ、必要な治験関連記録を直接閲覧に供する必要がある。( A.正しい / B.誤り )
- 問題5業務終了後も受託者が保存する文書や記録、保存期間などは、実施医療機関と受託者との契約で明確にする。( A.正しい / B.誤り )
- 5. 試験対策の総まとめ
1. そもそも何を委託するの?外部委託される主な治験業務
実施医療機関から受託者(主にSMOなど)へ委託される業務には、例えば次のようなものがあります。
- 治験事務局の支援
- 治験審査委員会(IRB)に関する事務の支援
- 治験責任医師や治験分担医師の業務支援(CRC業務など)
- 症例報告書(CRF)の作成支援
- 被験者の来院スケジュールの管理
- 治験関連文書や記録の作成・保存の支援
- 治験依頼者やモニターとの連絡調整
このように、多岐にわたるサポート業務が外部に委託されています。

2. これだけは暗記!絶対に押さえておくべき4つの基本原則
治験業務を外部に委託したからといって、実施医療機関の責任がなくなるわけではありません。
GCPの規定において、以下の4つの原則は必ず押さえておきましょう。
- 委託する業務は「契約書」で明確にする
受託者が行えるのは、原則として契約書に明記された業務のみです。独自の判断で契約外の業務を行うことは絶対に認められません。 - 受託者の「能力や体制」を事前に確認する
実施医療機関は、受託者が業務を適切に遂行できる能力(要件)や体制を備えているかを事前に確認する義務があります。 - 委託後も「実施医療機関」が適切に管理する
実施された業務や作成されたデータの信頼性を確保する最終的な責任は、委託元である実施医療機関に残ります。 - 「監査・調査・直接閲覧」に対応できるようにする
受託者は、治験依頼者の監査や規制当局による調査を受け入れ、必要な治験関連記録を直接閲覧(モニタリング等)に供する義務があります。

3. 【実践演習】ひっかけ注意!記述の正誤判定
上記の基本原則を踏まえて、実際の試験で出題されやすい①~⑤の記述が正しいかどうかを確認していきましょう。試験本番のつもりで、まずは自分で「マル」か「バツ」か考えてみてください。
① 明確に委託されていない業務
【記述】 治験に関する業務のうち、受託者に明確に委託されていないものについて、可能な限り受託者が行う。
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解説: 受託者が行うことができるのは、契約書などで**「明確に委託された業務のみ」**です。良かれと思って委託されていない業務を独自に行うと、責任の所在が曖昧になり、GCP違反となります。
② 受託者の要件とデータの信頼性
【記述】 治験の実施に係る業務の一部を委託する場合に、実施医療機関は、当該受託者が委託した治験業務を遂行しうる要件を満たしていることを保証するとともに、実施された治験業務及び作成されたデータの信頼性を保証する措置を講じる。
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解説: 実施医療機関は、受託者の能力や体制を確認するだけでなく、委託後もデータの信頼性が確保されるように管理する義務があります。**「業務を委託しても管理責任は残る」**という大原則を思い出しましょう。
③ 健康被害の補償
【記述】 受託者は、実施医療機関とともに、受託業務により生じた健康被害に要する費用その他の損失を補償するための手順を定め、当該手順書に従って健康被害の補償に関する業務を実施する。
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解説: 健康被害が生じた場合の補償に関する手順や体制整備の責任は、治験依頼者や実施医療機関にあります。「受託者」が共同で手順を定めて補償業務を行うという規定はありません。非常によく出るひっかけ問題です。
④ 監査・調査と直接閲覧
【記述】 受託者は、実施医療機関が行う監査及び規制当局による調査を受け入れ、保存すべき文書又は記録(データを含む)のすべての治験関連記録を直接閲覧に供する。
- 判定:⭕️(正しい)
- 解説: 治験がルールに従って適切に実施されているかを確認するため、受託者にも監査・調査の受け入れと、記録の直接閲覧に供することが義務付けられています。
⑤ 文書・記録の保存に関する契約
【記述】 受託者は、業務終了後も受託者で継続して保存すべき文書又は記録(データを含む)及びその期間を治験依頼者との契約書に定める。
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解説: 本問は「実施医療機関」が業務を委託するケースです。したがって、文書の保存等に関する取り決めは、治験依頼者ではなく**「実施医療機関と受託者との契約書」**で定める必要があります。誰と誰の契約なのかをしっかり読み解きましょう。
4. 最後の仕上げ!理解度チェック問題(マルバツ形式)
最後に、知識がしっかり定着しているか確認問題を解いてみましょう!
問題1:B(誤り)
受託者が行えるのは、契約書等で明確に委託された業務のみです。良かれと思っても勝手な判断はNGです。
問題2:A(正しい)
実施医療機関は、受託者の能力、経験、人員、体制などを事前に確認する責任があります。
- 問題3:B(誤り)
業務を委託しても丸投げはできません。実施医療機関には、委託業務を適切に管理し、データの信頼性を確保する責任が残ります。
問題4:A(正しい)
受託者は、監査や規制当局の調査を受け入れ、関係する文書・記録を必要に応じて直接閲覧に供さなければなりません。
問題5:A(正しい)
受託者が業務終了後も保存する文書や記録に関する事項は、「実施医療機関と受託者」との契約で明確に定めます。
5. 試験対策の総まとめ
この「治験業務の外部委託」の分野では、以下の3行を呪文のように覚えておきましょう!
- 「受託者が行うのは、明確に委託された業務のみ!」
- 「委託しても、実施医療機関の管理責任は残る!」
- 「保存文書や期間は、実施医療機関と受託者の契約で定める!」
この3つのポイントを理解しておけば、本番の試験でも迷わず正解を導き出すことができます。ぜひ試験直前にもう一度この記事を見直して、確実な得点源にしてくださいね!

